世界経済円天構想(その30)


<論より証拠─小冊子>
2007年5月19日に出版されたものです。
@「円=円天」の法令化

(解説欄)
20XX年。日本政府は「円=円天」という法令を制定し、これからの取引は円でも円天でも同じ価格で取引できるように全国民に対して指示を出しました。
(波 和二のコメント)
『J円天経済、円天市場のしくみ』の通りに円天市場が全国各地に出現しています。この円天市場の特徴は、売り手側も買い手側も、携帯電話を利用した電子マネー円天で取引をしていることです。
この円天市場は、波 和二が発明した4つのノウハウによって出現したものです。ここまで来るのに4年掛かりでした。
もし、この円天市場を作り出した4つのノウハウを国家が使うとどんなことが起こるでしょうか。
国家は法令を出して「これからは、円取引も円天取引も同じ価格で行うこと」と国民に命令します。
法令であれば、国民も法人も従わざるを得ません。
A国家が運営する円天市場とは・・・

(解説欄)
国民は国家に日本円を預金すると同時に、同額の円天(100%)を受取ることが出来ます。
今後は日本円を国家に預けておく限り、毎年100%の円天を受取れるのです。ただしこの制度の適用は「個人」のみとします。
(波 和二のコメント)
国家は国民に対して次のような通達を行います。
国家に日本円を預金すると、同額の円天を受取れて、預金している限り毎年100%の円天を受取れる、というのです。
それを知った国民は、国家に日本円を預けるべく殺到するのです。
この円天は、電子マネーにしないと処理しきれません。
携帯電話を使用した、電子マネー円天の誕生です。
この電子マネー円天には、様々な利点があります。
まず、盗難の心配がないこと。国民各人の円天の使用状況が、国家はサーバーを通じて判りますので、身に覚えのない円天流出先の円天を消滅させて、元に戻すことが出来るのです。不正を働いた者が円天を取り消されても、文句は言えないのです。
B円天経済が一挙に普及します

(解説欄)
たちまち国民は手持ちの日本円を国家に預けて、もらった円天で買い物や支払いをするようになるでしょう。円天だけですべてのモノが買える社会の実現です。
(波 和二のコメント)
電子マネー円天での取引は実に便利であることを利用者は体感します。
<これらのことは、すでに円天市場で売り手も買い手も体験している事実です。>
ところで円天を入手した国民は、自分の欲しいものは、すべて円天で支払うことになります。
売り手側がいくら日本円で売ろうとしても、買い手側がすべて円天で支払うからです。(法令には背けないのです。)
ディスカウント店でも、日本円を使う者がいなくなります。
使ったら減る日本円よりも、使っても減らない円天を無料感覚で使用出来るからです。
C円天の普及によって、出番が減った日本円

(解説欄)
「円=円天」法令の制定後、いくら商人が日本円を儲けようとしても、日本円を使う個人はいなくなりました。
世の中のあらゆるものが円天で買えるのですから、当然のことでしょう。
(波 和二のコメント)
日本経済で起こっている価格破壊現象を、円天経済にすることによって、一気に喰い止めることが出来るのです。
もはや安売りする売り手側はなくなり、適正価格の円天で取引するようになります。かくて、日本円でのビジネスは衰退して、円天でのビジネスが幅を利かすようになります。
Dすべての企業間の取引も円天に!!

(解説欄)
会社などの法人は、どうでしょうか?売上によって得られる収入が円天に変わっても、商売には何の支障もありません。なぜならすべての企業間取引は円天で可能になっているからです。
(波 和二のコメント)
ところで、売り手側にとっても、円天売上は何の損害も与えるものではない事を体験します。
何故ならば、仕入れも「円=円天」の条件で円天で仕入れることが出来るからです。円天を持った国民は、盗難や税金の恐れもなく、携帯電話一本あれば、あらゆる消費生活を楽しむことが出来るのです。
街中での買物、飲食やサービスに対する支払い、今流行のインターネットやテレビショッピングでの買物でも、携帯電話一本で何でも役立つのです。
日本円でのビジネスが成り立たなくなって、100%円天のビジネスになるという意味を理解されましたでしょうか。
E法人手持ちの日本円は、社員の給料としてどんどん支給

(解説欄)
法人にとって不要になった日本円は、社員の給料となってどんどん支給されるようになります。
社員は円天給料でも別に不自由はありませんが、日本円給料ならもっと喜ぶはずです。なぜなら、その日本円給料を国家に預ければ、さらに同額の円天が毎年もらえることになるからです。
(波 和二のコメント)
ところで、日本円を預けると毎年100%の円天を受取れるメリットを享受できるのは、個人であって、法人はこの制度は使えません。
法人の持つ巨大な日本円は使い道が無くなったのです。
ビジネスは全て円天で行えるからです。
使い道といえば、社員の給料だけになります。社員にとって日本円給料は有難いのです。
給料をそっくり国家に預けておけば、毎年同額の円天を受取れるのですから─。
(次回に続きます。)


2008年11月4日 午前5時53分
もう一人の自分と 波 和二

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